電気工事に必要な資格　電気工事士

どうもカタサンです。

電気工事は誰が行っても問題ないでしょうか？

実は、電気工事に必要な資格を規定する電気工事士法という法律があります。

今回は、電気工事士法の観点から、電気工事に必要な資格を簡単にまとめてみたいと思います。

なお、分かりやすさ優先するために、細かい規定等は省略していることがあるので、詳細は法律条文をご確認ください。

電気工事士法とは

電気工事よる災害は、火災や感電など深刻な結果を引き起こすリスクがあります。

電気工事士法では、電気工事の欠陥による災害の発生の防止するために、電気工事に必要な資格について規定しています。

電気工事に必要な判別フローを作成してみました。

以降は以下のフローに沿って解説していきます。

まず、これから行う作業が電気工事士でなければできない作業かどうかを確認します。

電気工事士でなければできない作業に該当する可能性があります。全部で12種類あります。

いずれかに該当する場合は、電気工事士等の資格が必要となります。

次に工場の受電電圧を調べます。

受電電圧とは、電力会社から電気を受け取る際の電圧のことを言います。

高圧で受電している場合と低圧で受電している場合のいずれかです。

高圧は600V超7000V以下（特別高圧は7000V超）を指します。低圧は600V以下となります。

一般的に工場は、高圧、特別高圧で受電し、施設内で低圧に変圧して使用しています。

施設内に変電設備やキュービクルがあれば、高圧受電と判断して良いでしょう。

もし、受電電圧が低圧であれば、工場の全ての設備は低圧の電気設備になるので、この時点で第ニ種電気工事士が必要と判断できます。

次に工場の使用電力を調べます。

工場で使用している電気設備の合計の電力が、500kW以上か、未満かを判断して下さい。

500kWを超えると電気工事士法の範囲外となり、なんと、電気工事士の資格は不要となります。

その代わりに、電気主任技術者の監督の元作業を行う必要があります。

この場合は電気主任技術者が全ての電気作業について責任を負うことから、各作業者には資格が求められていないということになります。

一方、500kW未満であれば、自家用電気工作物（500kW未満）に分類されますので、引き続き、次の質問に進みます。

最後に工事対象設備の受電電圧を調べます。

施工箇所が高圧であれば、第一種電気工事士の資格が必要と判断できます。

一方、低圧の箇所であれば、自家用電気工作物（500kW未満）の簡易電気工事に該当し、認定電気工事従事者の資格で作業ができます。

注意すべきは、低圧の箇所であっても、自家用電気工作物に該当する場合は、第二種電気工事士であっても従事することはできません。

認定電気工事従事者は、第二種電気工事士免状取得後3年以上の実務経験、または講習を修了することで認定申請ができます。

もちろん第一種電気工事士であれば認定電気工事従事者の資格がなくても、低圧の受電設備の工事もできます。

いかがだったでしょうか。

電気工事に必要な資格についてまとめましたが、専門用語もあり、非常に複雑なルールになっているように感じます。

まずは、おおよその見当をつけられるようになることが大事かと思います。

この記事がその一助になれば幸いです。

それではアンタマ！